不動産投資における「赤字」は悪ではない
不動産投資における医師の節税効果は非常に高いということは周知の事実。
そのため、不動産投資を検討している医師は多く、実際に準備を進めている方も増えてきています。
しかし、せっかく始めるなら高い節税効果を得たいというのが正直なところなのではないでしょうか。
そこで、今回は節税効果を高める「赤字」の存在について詳しく説明します。
不動産投資を始めるにあたって多くの方が心配するのが「赤字」です。「せっかく購入した物件に入居者が決まらなかったらどうしよう…」
といった悩みを抱えることは当然ですが、必ずしも不動産投資の赤字が悪というわけではありません。
不動産投資についての知識が浅い場合は「赤字なんてとんでもない!」と不安を感じてしまうかと思いますが、赤字の状態はむしろ必要な
状態でもあります。一体どういうことなのか、次項で詳しくみてみましょう。
基本的に投資直後は赤字
そもそも、不動産投資を始めて間もない頃は基本的に赤字に陥るということを頭に入れておきましょう。よほど需要の高い物件でもない限りは、
すぐに満室になることはなく、徐々に入居者が決まっていくのが一般的です。そのため、入居者を募集してから一定期間は赤字になるため焦ることは
ありません。
【赤字のおかげで節税になる】
節税を目的として不動産投資を始めるのであれば、「赤字」に陥る期間は非常に重要です。
不動産投資による収入は「不動産所得」として、医師の給与所得と合算し確定申告を行わなければなりません。この時、赤字になった分は給与所得から
控除できます。つまり、課税所得を低く算出することが可能となり、資産(不動産)を所有していながら支払う税金を低くすることができるのです。
この、結果的にお財布にお金を残してくれる赤字の事を「不動産マイナス」などと言ったりします。
医師が不動産投資で節税をしたいなら「赤字」が必要
不動産投資で不安を感じてしまう「赤字」の存在。しかし、実際には節税の効果を高めるうえで重要なポイントでもあることはお解かり頂けたかと
思います。ですので、必ずしも避けなければならない状況としてではなく、ご自身の節税状況を見て判断されるといいでしょう。
ぜひ、現在不動産投資を検討している方は赤字(不動産マイナス)も視野に入れて計画を立てましょう。