医師こそ節税する時代！正しい節税で、無駄な税金の支払をやめましょう

所得税、消費税、相続税など税金は年数を経るごとに上がる一方です。納税は国民の義務。逃れることはできません。
しかし、勉強さえすれば、節税のための対策を立てることはできます。
節税と聞くと、「面倒くさい」と感じる人もいるかもしれませんが、たった数年で何百万もの差が出てくる可能性があります。
ここでは、医師に役立つ、節税術についてお伝えします。

不動産投資で節税を促す電話が掛かってきたことはありませんか？
不動産投資は、本当に節税対策になるのか、そのあたりに迫っていきます。
実は、不動産を購入すると、初年度は、初期費用と減価償却が家賃収入を大きく上回り、大抵赤字になります。赤字になるなんてとんでもない！　と思うかもしれませんが、この赤字こそが、節税にとって重要な存在なのです。
赤字で見かけの所得が減ることで、所得税の支払いを抑えることが可能になり、結果、節税につながるのです。

一般的な医師(勤務医)の年収構成を見ていきましょう。

本業　1000万円　
アルバイト　500万円
合計年収　1500万

あるデータによると、医師の約6割近くが週に２度以上のアルバイトをしています。
３０代でアルバイトを頑張り年収が上がり、その後生活水準を保つためにアルバイトを４０代以降も辞めれず忙しいという医師の方も多く、
中には、「アルバイトを一生懸命しても、税金でほとんど持って行かれてしまう」という医師の方もいます。

病院の勤務体制や専門性によって変わりますが、医師は基本、激務であることが多いです。
特に深夜や土日でも呼び出しがある緊急外来や、患者数が多い内科といった職場のハードさは筆舌に尽くしがたいです。
その上アルバイトを入れてしまったら、ますます時間がありません。
年収より多くのお金を手に入れたとしても、恋愛や家族との時間など、プライベートにももっとゆとりが欲しいと思っている人は大勢いると思われます。

土日や夜間にアルバイトをしたら、その分の税金も納めないといけません。
年収にもよりますが、所得税と住民税を支払うとなると、医師のアルバイト収入の約40％は税金になるといわれています。多い人ですと、約半分です。
つまり、アルバイトで10万円稼いだとしても、実際に手元に残るのは6万円程度。
そのため、ある程度の年収になると、貴重な休日をつぶしてまで、アルバイトをしたくないと考える人も出てきます。

アルバイトも大事ですが、同じくらい、税金について考えることも重要です。
医師が収入を増やすための手段として、アルバイトが本当に効率が良いのか、再考してみましょう。

そんな医師の資産形成におすすめなのが不動産投資です。
不動産を購入すると、購入にあたって必要な一部の支出、金利、減価償却費、雑費などが経費として認められます。
そのため、資産購入と同時に節税対策もできるのです。
節税によって生まれた、税金の還付金を返済に回せば、より早く不労所得を手に入れることができます。
また購入した不動産は、お子さんたちの住居や、お子さんたちが独立した後の夫婦の住まいなどとして活用することもできます。

不動産には大きく、「1棟もの」「区分もの」の二つがあります。

1棟ものとは、マンションをまるまる1棟土地ごと購入し、賃貸として貸し出すこと。
区分ものとは、マンションの1部屋（区分）を購入し、賃貸として貸し出すことです。

医師が購入すべき物件は、新築区分のものです。税金対策は、新築不動産を購入した初年度から年々効果が減少していきますが、
中古物件では、新築に比べ節税効果が初年度から低く、高所得で高額納税者の節税ニーズの医師に対しては向きません。
また物件は、東京・大阪・名古屋といった都会の駅近に限定しましょう。
ほかの大都市であっても、「交通の便が良い」「人口が減らない」は絶対条件になります。

働いた分だけ納税するのは当たり前のことですが、日本の納税率最高等級の方が多い医師の皆様においては、
ご自身のために節税を一度真剣にご検討頂くのも手です。ご検討してみて下さい。