Overview
現代日本が抱える課題のうち、年々深刻さを増しているのが超高齢社会の問題です。それに伴い、医師不足の課題も浮き彫りになってきています。高齢者は怪我や病気によるリスクが高まるため、医師にかかる人も非常に多く、今後は慢性的な医師不足に悩まされることが懸念されます。このような日本の過渡期において医療もまた変化を迎えようとしています。超高齢社会の問題とあわせて、変化していく医療について紹介します。
日本が直面する超高齢社会の問題
超高齢社会とは、一般的に65歳以上の人口が総人口の21％以上を占める社会のことで、日本ではすでに地方圏を中心に超高齢社会になっている地域が多数存在しています。
1947年～1949年の第1次ベビーブームに生まれた団塊世代が高齢世代に突入したことが原因ですが、1971年～1974年までの第2次ベビーブームに生まれた世代が控えていることもあり、高齢者の数は右肩上がりに増えていくといわれています。一方で出生率は横ばいでほとんど増えていないことから、今後日本ではますます高齢化が進んでいくでしょう。
実際、内閣府は2025年には高齢化率が3割を超え、2060年には約38％が高齢者になると推計しており、近い将来、5人に2人が高齢者になる社会がおとずれると予測しています。[注1]
[注1]内閣府：高齢化の現状と将来像
https://www8.cao.go.jp/kourei/whitepaper/w-2018/html/zenbun/s1_1_1.html
超高齢社会によって倍増する医師の負担
一般的に、人は高齢になるほど疾患やケガのリスクが増えるため、高齢化が進むにつれて病院の患者数も比例して増加していきます。入院率については医療の進歩により1990年代に比べると減少傾向にありますが、今後高齢化が進む一方、生産年齢人口の減少にともなう医師不足が重なると、適切な医療サービスが行き届かなくなる可能性があります。
実際、病床数や医師数の将来需要は右肩上がりに増えることが予測されており、供給不足を早急に解消する手段が模索されています。
次世代の大容量高速通信システム（5G）を活用した遠隔診療などは、医師不足や医師の負担増を解消する対応策の筆頭例とされていますが、医療分野への導入やインフラ整備にはまだまだ時間がかかる見通しです。
その間にも超高齢社会は進み、特に団塊の世代が75歳以上の後期高齢者になる2025年以降は医療への影響が一気に拡大することが予測されているため、医師一人ひとりが超高齢社会に向けて何らかの対策をとることが推奨されています。
2025年以降は医療ニーズが大きく変動する
若年層と高齢者層では医療へのニーズが大きく異なりますが、中でも2025年以降の増加が懸念されているのが「フレイル」と呼ばれる状態と、認知症の発症です。
フレイルとは加齢によって心身が衰えた状態のことで、運動機能や認知機能などが低下し、生活機能に支障を起こす場合もあります。また、フレイルになるとストレスに対する抵抗力が弱くなり、健常者に比べて疾患や傷の回復に時間がかかるようになり入院日数が延びやすい傾向にあります。
フレイルは年齢を重ねるごとにリスクが高くなり、65歳以上では約1割、85歳を過ぎるとおよそ3割がフレイル状態にあるといわれているため、75歳以上の後期高齢者が増える今後の日本では、入院患者の増加が懸念されています。
一方の認知症は、75歳以下の発症率が5％以下であるのに対し、85歳以上は約3割、95歳以上になるとおよそ7割が発症するといわれています。85歳以上に関してはさらに予備軍が3割ほどいると推測されるため、特に2030年以降は認知症患者を診断する機会が倍増するでしょう。
超高齢社会で医師が心がけなければならないのは社会や医療ニーズの変化への柔軟な対応
社会や医療ニーズが大きく変動していく過渡期にある現在、医師は来たるべき将来に備えた準備と心構えをしておくことが大切です。
超高齢社会で増えると予測されるフレイルや認知症は、現時点では明確な治療法が確立されていません。そのため、悪化の防止および症状の緩和のための治療を行いながら、根気よく支えていく必要があります。それには従来の通院や入院治療だけでなく、回復期や慢性期における在宅医療を視野に入れるなど、根本的な改革が不可欠となります。
また、フレイルや認知症は早期発見・早期治療によって症状の進行を防げる確率が高くなります。特にフレイルに関しては、初期の段階に発見して適切な治療を行えば元の状態に戻れる可能性もありますので、フレイルに関する専門的な知識はもちろん、フレイル患者であるかどうかを見極めるスキルの習得も求められます。
医療の分野は複数にわたりますが、どの分野であってもフレイルと認知症を念頭におきながら診察すれば、超高齢社会の医療ニーズに柔軟に対応することができるでしょう。
医師の負担増が見込まれる今だからこそ計画的な資産運用を！
超高齢社会が進む現代日本では、近い将来、後期高齢者増加による医療負担が倍増するといわれています。都市部、地方ともに大きな影響を受けますので、近い将来のために今からでも必要な準備を始めることが大切です。
また、今後は医師1人あたりの仕事量が増え、私生活で確保できる時間が少なくなることが予測されます。自身が高齢になったときのことも考え、今のうちに資産運用の方法を検討しておくとよいでしょう。
資産運用の方法はいくつかありますが、今後多忙を極める医師には、専門業者に管理を任せられる不動産投資がおすすめです。今から信頼できる不動産投資会社を探しておけば、自身の生活をおろそかにせず高齢化社会の医療に対応していくことも可能になるでしょう。
