Overview
10年後の医療業界では、5GやAIなどの活用が進み、医師の負担は軽減される部分もあると予測されています。
その一方で、超高齢化社会の加速により、医師にはこれまでとは異なるスキルが求められるようになるでしょう。
今回は、そんな10年後の医療業界に起こるであろう変化をご説明しながら、医師が10年後に備えて今から始められることについてお伝えいたします。
10年後の日本の医療業界に起こる2つのよい変化
日本の医療制度の基盤は戦後の高度経済成長期に作られ、1980年代には介護施策が進み、そして2000年代の現在は医療のICT化が進行しています。
10年後、医療のICT化はかなり進んでいると予測されていますが、日本の医療業界にどのようなよい影響をもたらすのか、2つのポイントにまとめました。
1. 次世代移動通信システムの活用により、医療の均てん化を実現
医療業界が以前より抱えている大きな問題のひとつに、地域間の医師偏在が挙げられます。
厚生労働省が発表した医師偏在指標によると、医師が最も多い東京都の医師偏在指数が329.0であるのに対し、最も少ない岩手県は169.3と、約2倍の開きがあることが明らかになりました。［注1］
医師が存在しない無医村問題も根強く残っており、医療業界の都市化は年々深刻さを増しています。
そんな医師偏在の問題を解消する手段として注目されているのが次世代通信システム「5G」です。
「5G」であれば、大容量データを超高速かつ低遅延で伝送できます。このため、診療所や患者宅からリアルタイムで総合病院の専門医に助言を仰いだり、高精細画像・映像のやり取りによって離れた場所にいる患者の簡易診察を行えるといわれています。
5Gを活用すればいつどこにいても高品質な医療サービスを受けられるようになるため、医療の均てん化が進むであろうと期待されます。
2. AIの台頭でコミュニケーション重視の医療が展開される
従来の医療現場では、情報収集・情報整理・データ分析・比較など、すべての作業を医師が行う必要がありました。患者1人あたりにかける手間が大きく、個別にきめ細かなサポートを提供するのは難しい状況にありました。
しかし、人より優れた情報処理能力を持つAIに医療現場をサポートさせれば、医師は医師にしかできない仕事に集中できるようになります。
その筆頭が患者とのコミュニケーションです。一人ひとりの希望やニーズに寄り添った治療を提案しやすくなるといわれています。
また、AIが進化すれば簡易的な診療も代行できるようになる可能性があります。待ち時間の解消や医師の技量差から生じる診断ミスなども少なくなるのではないかと推測されています。
［注1］厚生労働省/医師偏在指標
https://www.mhlw.go.jp/content/10801000/000480270.pdf
超高齢化が一気に進む10年後の医療業界に生じるリスク
今から10年後の2030年には、1947年～1949年の第1次ベビーブームに誕生した「団塊の世代」が軒並み80歳を超える時代が到来します。
がんのような急性期の疾患は60代に好発します。後期高齢者にあたる75歳以上では、生活習慣病のような慢性疾患に罹患する確率も高くなります。
生活習慣病の場合は定期的かつ長期的な取り組みが必要です。文字通り生活習慣の改善が必須となるため、医師だけでなく患者本人の努力が必要不可欠です。
患者のライフスタイルは人それぞれ異なります。医師は患者の多様性を理解して柔軟に対応するために、これまでとは異なるスキルの習得やアプローチを模索することになります。
医師不足の問題は10年だけで解消できない
少子高齢化が進む日本では生産年齢人口が年々減少しています。高齢化によって患者が増える一方、医療サービスを提供する医師不足の問題が深刻化しています。
5GやAIによって人手不足や医師偏在の問題は多少改善されますが、システムの導入には費用と人材の確保が必要です。個人病院にまで浸透するにはまだ時間がかかるというのが実状です。
一方、団塊の世代は現時点ですでに70歳を超えています。すでに一部地域では需要に対する供給不足が叫ばれており、中には医師が過労や心労でドロップアウトしてしまうケースも少なくありません。
AIや5Gの本格導入を待たず、早急な医療業界の改革が求められています。
10年後のリスク回避のために医師が今から始められる2つの対策
来たる10年後の未来に備え、今から始めておきたいことを2つのポイントにまとめました。
1. 働き方改革に着手する
政府が働き方改革を推進して久しいですが、実際に着手しているのは大手企業や総合病院が中心で、個人病院では旧態依然の働き方のままであるケースが大半を占めています。
患者増加にともなう医師不足がさらに深刻さを増す10年後、医療サービスの質を維持するためには働き方改革が必要不可欠です。
5GやAI導入もさることながら、連続勤務の制限、クラーク（医師事務作業補助者）の活用、心身のセルフチェックを行うなど、医師の負担を減らす工夫を施すことが大切です。
2. 予防医療への注力
今後増えると予測される生活習慣病患者は、ライフスタイルの見直しで症状の発症や悪化を防止できます。
従来のように異常が起こってから診療するのではなく、その前の段階から患者に対して働きかける予防医療への注力が望まれます。
特に高齢者は老化にともなって心身が衰える「フレイル」状態になりやすい傾向にあります。健康な生活を送るためには何が必要なのか、正しい知識を提供していく心構えを持つことが大切です。
もちろん医師だけで行えるサポートには限界があります。地域ネットワークと連携して健康を作る医療の推進に着手していくのが理想でしょう。
10年後の変化を見据えた対策に取り組もう
すでに超高齢化社会に突入している現代日本では、医師偏在や医師不足が顕著です。10年後にはさらに問題が深刻化することが予測されます。
5GやAIなど次世代のシステムを活用しつつ、働き方改革や予防医療の強化に取り組み、来たる10年後の変化にしっかり備えておきましょう。
また、医師一人ひとりの負担が増えることを予測し、プライベートでも運用の手間がかからない不動産投資を始めるなど、資産運用方法の計画を進めておくことをおすすめします。
