医師の子どもを医学部へいかせるには、どのくらいの費用がかかるのかご存知ですか?
医師の子供は、医学部に進めて医者を目指す傾向が強いです。 では、実際に医学部へ進めるための教育費用っていくらくらいかかるのか? 一般的に医学部は、大学で6年と通常の学部よりも教育費がかかるために事前に教育費を意識して、貯蓄や資産運用を行う必要があります。 年収では、1,000〜2,000万円を貰う人の多い医師でも、支出を計算して調整しなければ、医学部へ通わせることが難しいのが実情です。 一部、学費だけではなく塾代など関連費用を考えると合計数千万円は必要となります。 そのための資産運用でしっかりと子供の将来のための貯蓄を考えましょう。
公立と私立では、どの程度の教育費の差が出るのか?
では、実際に大学や大学院まで子供を育てるのには、どのくらいの費用が必要なのでしょうか。
ここでは、公立へ進ませるケースと私立へ進ませるケースを比較したいと思います。
一般的に教育費用負担が軽いと言われている公立での進学では、高校まで公立で進ませた場合、約500万円と言われています。
私立の場合は、どのくらいがかかるのでしょうか。
私立の場合には、約1650万円と効率に比べて3倍以上の教育費がかかります。
そして、大学へ進学させるのですが、一般的な国立の医学部では、約350万円と公立のみで卒業した場合には、1,000万円以下、私立大学の場合には、3,000〜5,000万円と高額になります。
一人あたりの子供で私立では、約6,000〜7,000万円程度の教育費がかかることを知っておきましょう。
公立医学部の場合の教育費は?
公立を選択して子供を医学部に入れる場合には、前述の高校まで500万円と公立大学医学部の350万円で約850万円かかります。
この他にも塾などに通わせると追加で費用がかかります。
塾を月額5万円で計算しても年間60万円、小学生から通わせて12年間と換算するとプラス720万円かかります。
また、大学を現役合格できなかった場合には、予備校に通う費用で年間100〜200万円かかります。
そして、大学入学後に一人暮らしなどをする場合には、月間20万円で6年間では、1,440万円です。
ここでは、1年浪人して、国立大学医学部へ進学して一人暮らしの場合には、3,000万円以上の教育費と関連費用がかかる計算となります。
私立医学部の場合の教育費は?
私立大学を卒業した医師である自分の子供が医師を目指す場合には、同じ私立で進学したいという場合があります。
その場合には、どのくらいの教育費がかかるのでしょうか。
先に上げた高校卒業までで、約1,650万円で、その間塾に通った場合、追加で720万円かかります。
そして大学では、一番高い医科大学では、川崎医科大学で4,716万円がかかります。
その他、大学時代に一人暮らしをした場合、1,440万円を合計すると、約8,600万円です。
これに浪人したケースを考えると約9,000万円もかかる計算となります。
子供が2名いる場合には、単純に2億円の教育費がかかる計算となります。
年収2,000万円をもらっていても1,000万円以上の貯蓄を行っても、20年後には、貯蓄なしの状況になる計算となります。
自分の収入だけでは、3名以上の子供を私立で卒業させるには、無理がありますので、資産運用などで効率的な資金を増やすことが必要です。
教育費のための有効な投資とは?
子供のための教育費用の効率的な積立て方法としては、大きく4つあります。
それぞれにメリットとデメリットがあります。
まず、積立預金や定期預金です。
メリットとしては、元本保障があり、またこの資金は他に流用することもできます。
デメリットとしては、利息がほとんどつかないため、収入から貯蓄することになります。
次に学資保険かあります。
メリットは、事故や怪我などの万が一の場合の保障もセットになっています。
デメリットは、契約によっては元本割れする可能性があり、そして途中解約も損するケースが多い。
最後に投資信託などの投資商品があります。
メリットは、投資のリスクに応じたリターンが大きいこと。デメリットは、元本割れのリスクも同様にあることです。