医師だから実現できる不動産投資方法

不動産投資は、医師の方におすすめの資産運用方法です。高い収入をうまく活用したり、投資に有利なローンを組んだりすれば、さらなる収入や大きな節税効果を見込めます。他の投資方法に比べると手間もかからないため、プライベートの時間を充実させつつ収益を増やしたり、将来のための資産を形成できたりするでしょう。

そこでこの記事では、医師だからこそ実現できる不動産投資の方法を紹介します。上手に資産運用したいという方は、ぜひ参考にしてください。

医師が不動産投資を始めるときは、社会的信用や高い年収を活かすとよいでしょう。金利の低いローンを組んだり、大きな物件を手に入れたりして、利益を上げていけます。ここでは、医師ならではの不動産投資方法を2つ紹介します。

不動産投資を始めるとき、大きな壁となるのがローンの審査です。一定の資産や安定した収入がないとローン審査に通らないので、あきらめている人も多いかもしれません。しかし、医師であれば収入も安定しており、社会的な信頼性も高いので、問題なくローン審査を通過できるでしょう。

また、ローンの金利は、借りる人の属性によって変動します。安定した収入が見込める医師はリスクが低いと考えられるため、金利の低いローンの審査にも通る可能性が高いのです。ローンの返済額が減るため、当然、利益も得やすいといえるでしょう。

医師の資産や年収があれば、金融機関の融資額によってはマンション1棟ごと所有することも可能です。不動産投資には空き部屋リスクというものがあるため、複数の部屋を所有しておくことは大切です。仮に1部屋が空き部屋となってしまっても、他の複数の部屋で空き部屋のマイナス分をカバーできます。

ただし、いきなりマンション1棟を購入するより、初めのうちは、区分所有マンションの2区分以上を所有する、といった方法で進めていくとよいでしょう。将来的に処分を考えた場合にも、1棟よりも区分マンションのほうが売却しやすいのでおすすめです。

高収入だからこそ多くの税金を払う必要がある医師にとって、節税対策は大きな課題です。ここでは、不動産投資によって得られる節税効果について紹介しますので、参考にしてください。

一般的な会社員の年収は350〜500万円程度ですが、医師の年収は1,000万円を超えることも多く、年収1,200万円〜1,500万円という人も多いでしょう。ただ、高収入だからこそ、所得税の高さに悩まされることもあります。所得が1,500万円の場合の税率は33%、500万円の場合の税率は20%ですので、納付する所得税には大きな差があるのです。［注1］

多額の所得税を支払っている医師にとって、不動産投資による節税効果は大きなメリットといえます。不動産の購入費用やメンテナンス費用、地震保険料や火災保険料、管理会社への支払いなどは経費として計上できるので、所得額を大幅に減らせるのです。支払う所得税も安くなりますので、その分、別の投資も可能となるでしょう。

［注1］国税庁：所得税の税率

https://www.nta.go.jp/taxes/shiraberu/taxanswer/shotoku/2260.htm

不動産投資は、相続税を安くすることにもつながります。不動産の利用方法は限定されてしまうため、現金よりも財産としての評価が低くなり、その結果、相続税の税率も低くなるのです。

高収入で多くの資産を持っている医師にとって、相続税の高さも悩みのひとつでしょう。多額の相続税を払いたくないという方は、ぜひ不動産投資を検討してみてください。

ここまで、医師だからこそできる不動産投資方法を紹介しました。不動産投資は医師におすすめの資産形成方法ではありますが、油断は禁物です。まずは信頼できる不動産会社を見極めることが大切ですし、購入する不動産の価値を慎重に判断する必要もあります。

また、医師だからといって、不動産を一括で購入できるわけではありません。金融機関から借り入れを行うことが多いため、損をしないよう金利などの知識も必要です。専門の書籍や医師向けの投資セミナーなどもありますので、事前にしっかりと情報収集をしておきましょう。

今回は、医師だからこそ実現できる不動産投資方法や節税対策を紹介しました。高収入の医師であっても、プライベートが充実している、職場に自由がある、というケースは少ないかもしれません。

医師としての収入を不動産投資に回すことで、より高い収入を得られるようになり、働きやすい職場の選択なども可能となるでしょう。医師は社会的信用が高いため、金融機関の融資を引き出しやすく、条件のよい複数の区分マンションを持つことも可能です。複数の区分マンションによる投資は、空き部屋によるリスクを減らせるため、ぜひ検討してみてください。